こんにちは！Nori（@fx_nlife）です。
悩む人ビットコインを購入しようと思っているよ。
購入前に注意しておくことって何があるのかな。
そんな疑問を解消する記事です。
2021年の年初からビットコインの盛り上がりがすごいです。
あれよあれよという間に価格が高騰し、1ビットコイン600万円まで到達してしまいました。
ビットコインに将来性を感じ、「ちょっと下がったタイミングでビットコインを買ってみようかな」と思っている方へ向けて、購入前に知っておくべき３つの注意点について解説していきます。
Nori僕もはじめてビットコインを買ったときは、あまり知らずに（勉強せずに）勢いだけで購入していたので反省です。
知っていないと、思わぬところで損をしてしまうかもしれないため最低限のことは知っておくといいかなと思います。
それでは、さっそく見ていきましょう。
仮想通貨は危険すぎる？ビットコイン購入前に知るべき4つの注意点
- 資本体力のある取引所を選ぼう
- ビットコインは取引所から買おう
- ビットコインのリスクを知ろう
- ビットコインは時期を分散して買おう
- ビットコインの税金について知っておこう
資本体力のある取引所を選ぼう
仮想通貨取引所は、国内にも何社かありますが資本体力のある取引所を選んでおくと安心です。
過去には、仮想通貨取引所で保管している仮想通貨がハッキングにあって、流出する事件が何度もおきています。
仮に、自分の仮想通貨が流出する事態になってしまったときに資本体力のある仮想通貨取引所であれば倒産する可能性は低いですし、流出した自分の仮想通貨が保証される可能性が高いです。
コインチェックの例をみてみます。過去、コインチェックから仮想通貨ネムが流出する事件がおきました。
結果、ユーザーに全額返金されたそうです。（返金されるまでのネムの下落分は保証されてなかったようですが。。）
三井不動産の例でもありましたよね。マンションの施工不良（横浜市のららぽーと近くに完成した新築マンションが傾いた事件）が発生したとき、マンション購入者の全額返金に応じていました。
このように、資本体力のある取引所であれば、仮想通貨のハッキングが起きた際に保証される可能性が高いですし、取引所自体が破産する可能性も低いです。
ビットコインは「取引所」から買おう
仮想通貨取引所のアプリやホームページには、ビットコインを買う場所として「取引所」と「販売所」がありますが、「取引所」から買うようにしましょう。
「取引所」は「販売所」に比べて安くビットコインが購入できるためです。
Nori何も知らずにビットコインを購入しようとすると、「販売所」で買ってしまう確率が高いです（笑）
仮想通貨取引所のアプリによっては「販売所」でしか購入できない場合があるので、かならず「どこで買っているか」はチェックしておきましょう。
両者の違いは僕も最初戸惑いました。事前に知っておきましょう！
ビットコインのリスクを知ろう
国家の保証がない
ビットコインは、管理者不在のため国は価値を保証してくれません。その価値を担保するものもありません。
ビットコインはブロックチェーンという技術により、管理者を国に依存しないデジタル通貨かつ、”もの”としての実体が存在しないためです。
よって、ドルや円などの法定通貨のようにその価値を認めている国がバックにいないんですね。
Nori価格が誰も予想できないんですよ。
金の価格としたら、、、などビットコイン価格を予測する方はYoutube界隈で増えてきていますが、理論価格をはじきだすのが困難なんです。
なので、ビットコインが価値の拠り所としている基幹技術、ブロックチェーンが破られたら無価値になるリスクがあります。
ブロックチェーンのセキュリティは強い？
ブロックチェーンが破られる可能性は極めて低いと思います。
なぜなら、経済合理性が働いているからですね。
経済合理性とは、ブロックチェーンを破るためのコストがかかりすぎて、破った場合に得られるお金がわりにあわない（コスパ悪すぎ）ということ。
なので、セキュリティを破ってもハッカーにとって何も金銭的なメリットがないんですよ。
Nori僕がリスクと感じるのは、愉快犯。
お金を度外視で、「おもしろいから」「ハッカーとしての実力をみせつけてやるぜ」みたいなやからが攻撃してきたときに果たして….
ここは、いろいろな本や記事を読み、僕もリスクを勉強中です。
みなさんも、ブロックチェーンのセキュリティは非常に強そうだということは知りつつ、破られるリスクも0ではないという点は理解しておきましょう。
価格変動が大きい
ビットコインは短期の価格変動が大きいです。
そのため、ビットコインを買うときは、時間を分散して買いましょう。一気にドカッと大金をつっこむのではなく、ドルコスト平均法で買ってください。
なぜなら、ビットコインは１日で20%程度変動することが普通にあるからですね。
1ビットコインが400万円だとすると、320万円まで１日で変動するということ。
僕もいろいろ投資をしていますが、株や法廷通貨（FX）ではありえない変動率ですよね（汗）
「20%変動するものだ」ということを頭に入れておかないと、ビットコインを買った瞬間に暴落して狼狽売りなんてことになりかねません。
ビットコインの場合、20%急落したのち、何事もなかったかのように元の値に戻すことがよく起こります。
夜寝ている間に20%程度の変動がおこり、ビットコインがロスカットされているといったことが発生してしまいますからね。
このように、価格変動が大きく20%以上の変動は短期で発生するものと知っておきましょう。
価格が急落しても、慌てることが少なくなるはずです。
Nori僕は、ビットコインに関してはロスカットラインを設けず、短期の価格変動に一喜一憂もせず、将来に期待し「ガチホ（ガチでホールド）」です。
この気持ちは非常にラクですよ（笑）「自分の資産が下落で溶けていっている！！」なんて心配がなくなります。
過去の暴落を見てみよう！
ビットコイン価格が暴落した、過去の事例をまとめてみました。
2018年1月のビットコイン暴落
2018年1月に、ビットコインの価格が暴落。
約1週間で36％ほどの価格下落です。
ビットコイン暴落の要因はというと、直近の急騰ですね。
2017年末は急騰に続く急騰で、かなりビットコイン熱が過熱していました。
ビットコインの価格が高騰していたため、多くの投資家が利益確定の売却をしたんですね。
2018年1月にビットコインが暴落した他の要因として、「韓国で暗号資産交換業者を全面的に禁止するという発表」があります。
後に、韓国政府から「全面禁止」は間違った情報だという公式見解が発表されました。
Noriここから分かることとして、ビットコイン売買に対する政府の規制が発表されると、ビットコイン価格が暴落します。
また、政府による規制の情報が「本当」という確定情報でなくとも、いわゆる「フェイクニュース」でもビットコイン価格暴落に影響を与えるということです。
Noriこうした、各国政府の仮想通貨に対する規制のニュースには常に敏感に情報収集することが大事ですね。
2018年11月のビットコイン暴落
2018年11月にビットコインの暴落が発生。
ビットコインの月間下落幅は約40%程の大きな下落です。
この時の価格下落には大きく２つの要因があると言われていました。
- ビットコインキャッシュの派閥争い
- 米国の仮想通貨規制強化
ビットコインキャッシュの派閥争い
ビットコインキャッシュ(BCH)の仕様をめぐり、主導権争いが起こりました。
この不安をに端を発した仮想通貨ホルダーたちがビットコインキャッシュを大量に売却しました。
その不安が本家「ビットコイン」にも波及し、ビットコインも大暴落に。
Nori他の仮想通貨が大暴落するなどの事態となると、仮想通貨≒ビットコインと連想により、不安がひろがるため、ビットコインの大暴落に繋がります。
ビットコイン以外の仮想通貨（アルトコイン）の情報についても要チェックですね。
米国の仮想通貨規制強化
暴落要因のもう１つは、米国による仮想通貨規制の強化です。
米国証券取引委員会（SEC)が、新規仮想通貨公開（ICO)に対する制裁を発表しました。
米国証券取引委員会（SEC)
投資家保護と公正な価格形成を目的に、米国の証券取引を監視・監督する連邦機関。
日本では、金融庁に属する機関の1つである「証券取引等監視委員会（SESC）」が同様の役割を担っています
新規公開することで、多くの投資家から投資を呼び込み、莫大な利益をあげることが可能です。
しかし、仮想通貨の新規公開案件には、実際には仮想通貨を作っていない（作る気もない）のにも関わらず、「魅力的な仮想通貨を作ります」と宣言して、資金を募る詐欺行為が多かったんですね。
そんな詐欺行為がはびこる「新規仮想通貨公開」に対し、米国政府がカミナリをおとしたというわけです。
仮想通貨に対し、政府の規制強化が強まるという不安が、仮想通貨の代表格であるビットコインにでも伝番し、ビットコインの大暴落に。
Nori政府の仮想通貨に対する規制情報は、やはりビットコインの価格に与える影響大ですね。
Noriとはいえ、つい最近の2020年12月にSECが発表した、リップル(XRP)への規制に対し、ビットコインの価格影響はなかったです。
政府の規制内容を吟味し、自分なりに考えてビットコイン価格への影響度を深堀りしていくことが今後は必要となっていきそうです。
2020年3月のビットコイン暴落
2020年3月にビットコイン価格が50%以上暴落。
これは、まだ記憶に新しい「コロナショック」です。
特にビットコインも50%超えという尋常じゃない値下げ幅となったわけです。
Noriこの暴落局面で分かることは、ウイルスによるパンデミックや各国の戦争、地震などなど、天変地異が発生した場合、リスク資産である「ビットコイン」は売り反応となること。
ビットコインは、発行枚数が決まっており、金のような希少価値を目指した仮想通貨です。つまり、リスク回避局面では、現金と同じく資金の受け皿になる”はず”の通貨ということ。
しかし、今回のリスク回避局面では、「リスク資産」として扱われ、売却の反応となりました。
結局、リスク回避局面では、現金が一番安全。「Cash is King」でしたね。
ビットコインの税金について知っておこう
ビットコインの利益にかかる税金は高額です。
税金が発生する以下３つのケースがあります。見落としがちなケースがあるため知っておきましょう。
ビットコインを売却して円にした場合
購入したビットコインの価格が上がったため、ビットコインを売却するとその利益に対して税金がかかります。
ビットコインの利益は「雑所得」。
通常のサラリーマン所得とビットコイン売却益が合算されて所得税の額がはじきだされます。つまり、所得の金額が多いほど税金が高くなる「累進課税」が適用されるんですね。
ざっくりいうと、仮に１億円ビットコインで利益がでたとすると、税金で5,000万円(利益の50%)をもってかれます。
5,000万の雑所得を得ると、所得税として45%、住民税として10%の計55%の税金が発生します。
株やFXは、１億円の利益で税金が2,000万円(利益の20%)なので、２倍以上の税金がかかるんですね。
利益に対して「一律の税金ではない(株のように利益の20%ではない)」点は理解しておきましょう。
4000万円以上の額を雑所得として申告した場合、45％の税率が課せられます。さらに、住民税も10％が課せられるため、実質的には所得に対して55％の税金が発生するので
ビットコインを他の通貨に交換した場合
ビットコインを売却しなくても、ビットコインを他の仮想通貨に交換した場合に税金がかかります。
例えば、ビットコインでリップルを購入するなど、仮想通貨同士の交換であっても、「交換した時点」で「ビットコインを売却した」とみなされ課税対象になります。
その後、交換したリップルの価値が下がり価値が０になってしまっても、「交換した時点」のビットコイン利益に対して納税義務が発生するんですね。
安易な通貨交換は上記リスクがあるので危険。
僕自身も仮想通貨の交換はしたことがないのですが、税金のリスクを考えて交換は行わないのが無難かと。
ビットコインで買物をした場合
ビットコインで買い物の支払いをする場合、ビットコインが購入時より値上がりしていれば支払いした時点でビットコインを売却したとみなされ、値上がり分の利益に対して納税義務が生じます。
これも知らずに（意識せずに）行いがちなので注意が必要ですね。
「ビットコインが買った値段より爆上がりしたから大人買いするぜ！！」とビットコイン支払いでビックカメラで家電を大量購入すると、確定申告の時期になって「税金のこと忘れてた。。」なんてことがおこります。
知らないと「税金が払えない！！」ことになりかねませんので、税金についてはよく勉強しておきましょう。
Nori税金計算は複雑で嫌気がさすんですけどね。。（泣）
僕も税金の勉強はキライですが、お金を稼ぐためには必須知識と割り切って学んでます。
まとめ
仮想通貨、特にビットコイン購入前に知っておくべき4つの注意点についてまとめます。
- 資本体力のある取引所を選ぶ
- ビットコインは取引所から買う
- ビットコインの価格変動は20%はあると心得る
- ビットコインの税金はMax50%かかる
仮想通貨を買うなんて危険すぎるんじゃないの？と思う方が多いと思います。
上記の注意点を知りつつ、まずは少額から仮想通貨の親玉であるビットコインに投資しつつ勉強していくのがおすすめです。
Nori僕自身は、最悪なくなっても困らないお金として資産の
10%くらいをビットコインに投資していく予定です。
みなさんも、無理のない範囲でビットコインを仕込んでみてはいかがでしょうか？
ビットコインは長い目でみれば金に代わるようなポテンシャルを秘めているので、僕は確率のとても高い宝くじを持つような気持ちで長期的な値上がりを期待し買っていこうと思います。
Noriとりあえず口座開設するなら取引画面がみやすくて初心者が使いやすいと評判のCoincheckが最もおすすめ。
僕も暗号資産用口座としては2つ目となりますが、Coinchek口座を持ってて使いやすいですね！
